京都大学経済学部卒業、同大学院経済学研究科博士後期課程修了
岐阜経済大学講師・助教授、京都大学経済学部助教授を経て現職。2012年4月から2014年3月は京都大学公共政策大学院長を務める
地域開発や都市化・グローバル化が本当に地域に利点をもたらしているか、という問題意識に立ち、地域経済や地域産業、地域開発政策について現地調査に基づきながら研究を行っている。
これからの社会は「大災害」と「さらなるグローバル化」が懸念されるなかで、超高齢化とどう向か合っていくのかを考えなければならない。つまり、地震や噴火などの自然災害、企業の海外進出やTPPなどの影響を考え、そのようななかでも高齢者が安心して暮らせる持続可能な地域社会をどう作るかが重要である。
今後起こり得ることを想定し社会を作ることが重要である。高齢化が進展している社会では、高齢者が歩いて行ける範囲で生活できるよう街づくりが必要である。地域に様々な産業・医療福祉などの資源があることで、地域内でお金が循環し、さらに人間関係が維持される。これは災害対策としても重要である。
いつ大きな災害が起きても不思議ではなく、地域の産業の崩壊の速度も速い。自分が持っている知識と医療の専門家が持っている知識・経験をつなげていくことで、現場にとって有用かつ政策上のヒントになる研究成果を提供できるように活動をするべきだと考えている。このSPIRITSで得られたデータ・知見がいろいろなところで役立ててもらえることを期待している。
